一般社団法人MOA自然農法文化事業団 沖縄支所

MOA自然農法マークの紹介と農産物販売

 2017年から、MOA自然農法のラベルとマークが新しくなりました。
 以前の丸い形から四角くなり、文字も大きくなりました。
 マークは「自然農法」と「特別栽培」の2種類となり、栽培内容を文字で表示するようになりました。
 丸いマークは、2年間切り替え期間があるので、新しいものに完全に切り替わるのは2019年になります。


 ■新しいラベルの紹介

MOA自然農法 植物性資材のみ使用(MOA自然農法プラチナ)
 自然農法は、土の偉力を発揮させることで、肥料、農薬等に頼らなくても作物が健全に育つことを基本としている。
 このため、自然観察に心がけ、自然の優れた仕組みを学んで農地に取り入れ、適地適作を基本に、愛情をもって作物の特長に合わせた栽培を行う。
 最終的には、自家採種、連作などを実践し、根伸びが良く固まらない土壌になれば、堆肥などの資材を入れなくても栽培は可能となる。
(1)自然農法プラチナの要件
  1. 生産者、圃場の登録。
  2. 下記の「使用できる資材」のみで栽培を行う。
  3. 自然農法プラチナを始めてからは、その栽培を継続する。
  4. 下記の「使用できる資材」以外の資材(動物性資材等)を使用した場合、「植物性資材のみ使用」の表示はできない。再表示するには1年以上、下記の「使用できる資材」のみでの栽培に取り組む必要がある。
  5. 隣接する圃場から化学合成肥料や化学合成農薬(以下、「禁止資材」という)が飛散、流入しないよう、必要に応じて緩衝地帯や浄化水田を設ける。
  6. 圃場が固定され、自然農法が実施されてきたことを確認できる資料(生産計画、栽培管理記録簿、使用資材等)を整理し、検定を受ける。
(2)使用できる資材
  1. 緑肥
  2. バーク(樹皮等)、落葉、草、モミガラ、野菜残さの堆肥
  3. 草木灰、木炭、泥炭
  4. 米ぬか、油かす、大豆かす、おから
  5. 食酢、焼酎、糖蜜
※有機農産物の日本農林規格(別表1・別表2)に準じていることが前提。
※バーク堆肥は、動物性資材を使用せず2年以上堆積したもの
MOA自然農法
 自然農法は、土の偉力を発揮させることで、肥料、農薬等に頼らなくても作物が健全に育つことを基本としている。
 このため、自然観察に心がけ、自然の優れた仕組みを学んで農地に取り入れ、適地適作を基本に、愛情をもって作物の特長に合わせた栽培を行う。
 最終的には、自家採種、連作などを実践し、根伸びが良く固まらない土壌になれば、堆肥などの資材を入れなくても栽培は可能となる。
(1)自然農法の要件
  1. 生産者、圃場の登録
  2. 自然農法圃場では、自然農法だけを継続して実施する。
  3. 化学合成肥料や化学合成農薬の使用は禁止。
  4. 有機農産物の日本農林規格で認められた資材は使用可能。
  5. 隣接する圃場から化学合成肥料や化学合成農薬(以下、「禁止資材」という)が飛散、流入しないよう、必要に応じて緩衝地帯や浄化水田を設ける。
  6. 圃場が固定され、自然農法が実施されてきたことを確認できる資料(生産計画、栽培管理記録簿、使用資材等)を整理し、検定を受ける。
  7. 登録圃場で自然農法を継続して24ヶ月以上実施することで、自然農法圃場と認められる。ここで収穫した農産物に自然農法の表示ができる。
MOA自然農法 転換期間中
 自然農法を開始してから24ヶ月(2年)までの間を転換期間中という。これは自然農法が土を生かすことを重視しているため。

※マークが自然農法と同じになり、転換期間中の文字が大きくなりました。
(1)転換期間中の要件
  1. 自然農法の要件と同等
  2. 自然農法を実施して6ヶ月以上24ヶ月未満の農産物に表示できる。
MOA特別栽培
 自然農法では使用を認めない一部の資材を、事情により制限的に使用する栽培を特別栽培という。
 特別栽培はあくまでも自然農法に向かうための過程であり、土を生かすことが基本である。このため、化学肥料、土壌に施用する農薬(土壌消毒剤、殺線虫剤、除草剤等)は、圃場で使用できない。
※特別栽培で生産している方は、家庭菜園等で自然農法を実践し、そこで得られた成果を特別栽培圃場へ反映させ、いずれは自然農法への転換が図れるように努力をすることが必要。
(1)特別栽培の要件
  1. 生産者、圃場の登録。
  2. 圃場へ微量要素を除く化学合成肥料を使用しない。
  3. 微量要素を使用した場合は、「化学肥料不使用」の表示はできない。
  4. 土壌殺菌剤、殺線虫剤、除草剤、殺虫剤および前記以外の土壌に施用する農薬等は使用しない。
  5. それ以外の農薬に関しては、農薬取締法に基づいた使用法で当該地域の50%以下である。
  6. 慣行苗を使用する場合は、植え付け後に圃場で持続的効果を示す化学合成肥料、農薬を使用していないものに限る。
  7. 航空防除(有人ヘリ)実施地域では、原則として行えない。
http://www.moa-oki.or.jp/shizennouhou/mark.html
 収穫された農産物はラベルが貼られ、鰍lOA商事や大手スーパー、県外企業等に出荷されています。インターネットによる販売も行われ、人気商品になっています。
 また「地産地消」の取り組みとして、MOA健康生活ネットワークと協力し、地域で開催されている健康野菜市にも出荷されています。
 生産者が直接野菜を届けているところもあり、生産者の思いや消費者の喜びの声等が直接聞けるよい交流が図られ、顔の見える安心・安全の流通が行われています。
 食べる人の健康を考えて栽培された自然農法の農産物は、光輪会沖縄クリニックにかかる患者さんの食事にも取り入れられています。



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