２０１７年から、ＭＯＡ自然農法のラベルとマークが新しくなりました。
　以前の丸い形から四角くなり、文字も大きくなりました。
　マークは「自然農法」と「特別栽培」の２種類となり、栽培内容を文字で表示するようになりました。
　今回の改訂に合わせ、沖縄独自のラベルも制作しています。詳しくはこちら。

　■新しいラベルの紹介

	ＭＯＡ自然農法　植物性資材のみ使用（ＭＯＡ自然農法プラチナ） 　自然農法は、土の偉力を発揮させることで、肥料、農薬等に頼らなくても作物が健全に育つことを基本としている。 　このため、自然観察に心がけ、自然の優れた仕組みを学んで農地に取り入れ、適地適作を基本に、愛情をもって作物の特長に合わせた栽培を行う。 　最終的には、自家採種、連作などを実践し、根伸びが良く固まらない土壌になれば、堆肥などの資材を入れなくても栽培は可能となる。
	(1)自然農法プラチナの要件 生産者、圃場の登録。 下記の「使用できる資材」のみで栽培を行う。 自然農法プラチナを始めてからは、その栽培を継続する。 下記の「使用できる資材」以外の資材（動物性資材等）を使用した場合、「植物性資材のみ使用」の表示はできない。再表示するには１年以上、下記の「使用できる資材」のみでの栽培に取り組む必要がある。 隣接する圃場から化学合成肥料や化学合成農薬（以下、「禁止資材」という）が飛散、流入しないよう、必要に応じて緩衝地帯や浄化水田を設ける。 圃場が固定され、自然農法が実施されてきたことを確認できる資料（生産計画、栽培管理記録簿、使用資材等）を整理し、検定を受ける。
	(2)使用できる資材 緑肥 バーク（樹皮等）、落葉、草、モミガラ、野菜残さの堆肥 草木灰、木炭、泥炭 米ぬか、油かす、大豆かす、おから 食酢、焼酎、糖蜜 ※有機農産物の日本農林規格（別表１・別表２）に準じていることが前提。 ※バーク堆肥は、動物性資材を使用せず２年以上堆積したもの
	ＭＯＡ自然農法 　自然農法は、土の偉力を発揮させることで、肥料、農薬等に頼らなくても作物が健全に育つことを基本としている。 　このため、自然観察に心がけ、自然の優れた仕組みを学んで農地に取り入れ、適地適作を基本に、愛情をもって作物の特長に合わせた栽培を行う。 　最終的には、自家採種、連作などを実践し、根伸びが良く固まらない土壌になれば、堆肥などの資材を入れなくても栽培は可能となる。
	(1)自然農法の要件 生産者、圃場の登録 自然農法圃場では、自然農法だけを継続して実施する。 化学合成肥料や化学合成農薬の使用は禁止。 有機農産物の日本農林規格で認められた資材は使用可能。 隣接する圃場から化学合成肥料や化学合成農薬（以下、「禁止資材」という）が飛散、流入しないよう、必要に応じて緩衝地帯や浄化水田を設ける。 圃場が固定され、自然農法が実施されてきたことを確認できる資料（生産計画、栽培管理記録簿、使用資材等）を整理し、検定を受ける。 登録圃場で自然農法を継続して２４ヶ月以上実施することで、自然農法圃場と認められる。ここで収穫した農産物に自然農法の表示ができる。
	ＭＯＡ自然農法　転換期間中 　自然農法を開始してから２４ヶ月（２年）までの間を転換期間中という。これは自然農法が土を生かすことを重視しているため。 ※マークが自然農法と同じになり、転換期間中の文字が大きくなりました。
	(1)転換期間中の要件 自然農法の要件と同等 自然農法を実施して６ヶ月以上２４ヶ月未満の農産物に表示できる。
	ＭＯＡ特別栽培 　自然農法では使用を認めない一部の資材を、事情により制限的に使用する栽培を特別栽培という。 　特別栽培はあくまでも自然農法に向かうための過程であり、土を生かすことが基本である。このため、化学肥料、土壌に施用する農薬（土壌消毒剤、殺線虫剤、除草剤等）は、圃場で使用できない。 ※特別栽培で生産している方は、家庭菜園等で自然農法を実践し、そこで得られた成果を特別栽培圃場へ反映させ、いずれは自然農法への転換が図れるように努力をすることが必要。
	(1)特別栽培の要件 生産者、圃場の登録。 圃場へ微量要素を除く化学合成肥料を使用しない。 微量要素を使用した場合は、「化学肥料不使用」の表示はできない。 土壌殺菌剤、殺線虫剤、除草剤、殺虫剤および前記以外の土壌に施用する農薬等は使用しない。 それ以外の農薬に関しては、農薬取締法に基づいた使用法で当該地域の５０％以下である。 慣行苗を使用する場合は、植え付け後に圃場で持続的効果を示す化学合成肥料、農薬を使用していないものに限る。 航空防除（有人ヘリ）実施地域では、原則として行えない。